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【イトーヨーカドー】閉店の要因とは!?

関東地方を中心に全国へと展開している”総合スーパー”『イトーヨーカドー』

現在はセブンイレブンでおなじみのセブン&アイグループが運営しています。

『イトーヨーカドー』は長年にわたり地域に欠かせない存在として生活を支え続けてきましたが、近年は閉店が相次いでいます。

今回は『イトーヨーカドー』閉店の要因について解説していきます。

最近の閉店店舗

2023年3月5日(日) イトーヨーカドー竹ノ塚店(予定)

2022年9月4日(日) イトーヨーカドー金町店

2022年7月3日(日) イトーヨーカドー函館店

2022年1月16日(日) イトーヨーカドー日立店

2021年には8店舗を閉店しています。

閉店予定のイトーヨーカドー竹ノ塚店 : イトーヨーカドー トップページ (itoyokado.co.jp)より引用

閉店の要因は『イオンモール』

イトーヨーカドーは古くから”総合スーパー”として運営をしてきました。

"総合スーパー"とは?
衣食住の全般にわたる多種多様な実用品を一括して取り扱い、消費者のワンストップショッピングを目指している大規模な小売店のこと

しかし、利用する顧客からすればイトーヨーカドーが一括で衣住食に関する商品を提供するのと、イオンのようにユニクロや飲食店がモール内に入ってるのとでは特に大きな違いはありません。

むしろ、ユニクロがあると嬉しい、好きな飲食店があると嬉しいと思う方も多いのではないでしょうか。

同じ総合スーパーという括りではありますが、イオンのような“モール型ショッピングセンター”の方がイトーヨーカドーより優れている、利用しやすいと判断されたのでしょう。

駐車場の台数に関しても、イオンは数千台収容できる店舗も多く、その面でも利用しやすいというメリットがあります。

イトーヨーカドーはイオンに太刀打ちができなくなり、閉店に追い込まれたということです。

経営面でもイオンが有利

イオンモールの業種は不動産ディベロッパーと呼ばれるものです。

ショッピングセンターの開発と管理運営を行い、テナントから家賃収入管理手数料をもらうことを仕事としています。

つまり、イオンの中にユニクロが入っているとしたら、毎月ユニクロから家賃収入をもらって利益を得ているということです。

さらに、ユニクロがあることによりユニクロを目当にした来店が期待できます。ユニクロ目当てで来店した顧客をイオンが運営するスーパーへ来店するように誘導すれば、広告費をかけずに集客を行うことができます。

とても優秀なビジネスモデルですね。

また、イトーヨーカドーがイオングループにより追い込まれている要因の1つとして、イオンモールだけではなく以下の要因もあげられます。

まいばすけっと

まいばすけっと公式サイト|都市型小型食品スーパー (mybasket.co.jp)より引用

皆さんは『まいばすけっと』という小さなスーパーをご存知ですか?

関東圏・北海道の方はよく目にしているかもしれませんね。

この『まいばすけっと』もイオン系列のスーパーです。

イオンモールだけでなく街のいたるところにスーパーを展開したことにより、通常の買い物であればイトーヨーカドーを利用するまでもなく、『まいばすけっと』でも事足りるようになりました。

イオン系列という点だけでも、安心感は高いのではないでしょうか。

ネットのクチコミでも、「イトーヨーカドーは品質は確かに良いけど高い」「イオンモールのほうが色々な店舗があって楽しい」などイオン派の意見のほうが多く見られ厳しい状況です。

物価高や上がらない賃金問題など、価格が安いほうが好まれる時代になりつつあるのもイトーヨーカドーが苦戦を強いられている要因の1つかもしれませんね。

しかし、イトーヨーカドーにはまだ店舗がたくさん残っているので、セブン&アイグループの力を活かして是非復活してほしいなと思います。

今後のイトーヨーカドーに注目していきましょう。

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