VYM・SPYD・HDVなどの米国高配当ETF。
某有名YouTuberが「不労所得」「配当金生活」について紹介している中でこれらのETFにも触れており、興味を持っている方や既に投資をしている方も多いのではないでしょうか。
そんな米国高配当ETFですが、銘柄によっては長期間の積立投資に適しているとは言えません。
その理由と推奨する投資方法について、基礎知識と各ETFの強みや弱みをふまえて紹介していきたいと思います。
米国高配当ETF基礎知識
VYM基礎知識
・ETF名称 ⇒ バンガード・米国高配当株式ETF
・ティッカー ⇒ VYM
・ベンチマーク指数 ⇒ FTSEハイディビデンド・イールド指数
・経費率 ⇒ 0.08％
・設定日 ⇒ 2011/3/29
・ファンド純資産 ⇒ 400億ドル
・配当利回り ⇒ 2.84％
HDV基礎知識
・ETF名称 ⇒ iシェアーズ コア米国高配当株 ETF
・ティッカー ⇒ HDV
・ベンチマーク指数 ⇒ モーニングスター配当フォーカス指数
・経費率 ⇒ 0.08％
・設定日 ⇒ 2011/3/29
・ファンド純資産 ⇒ 70億ドル
・配当利回り ⇒ 3.57％
SPYD基礎知識
・ETF名称 ⇒ SPDRポートフォリオS&P500高配当株式ETF
・ティッカー ⇒ SPYD
・ベンチマーク指数 ⇒ S&P500高配当指数
・経費率 ⇒ 0.07％
・設定日 ⇒ 2015/10/21
・ファンド純資産 ⇒ 62億ドル
・配当利回り ⇒ 3.61％
【VYM/SPYD/HDV】上位構成銘柄・セクター比率・株価
上位構成銘柄
セクター構成比率
株価
比較するためにS&P500指数の『VOO』とNASDAQ100指数の『QQQ』を加えています。
【結論】積立投資が推奨できない理由
株価を見てもわかる通り、SPYDやHDVなどの利回りが高い高配当ETFは成長性が低くなることが多いです。
これは利回りの高い企業は、会社の運営で獲得した利益を再投資せずに株主へ分配しているため、利益を再投資している企業に比べて事業が大きくならないからです。
《値上がりしにくいが利回りが高い》というのが高配当ETFの特徴なので、長期で資産が増えることを期待して積立を行うのであれば、もっと良い投資対象があるのではないかと思います。
また、この高配当ETF 3つの中でも特にSPYDは金融や不動産など景気敏感セクターが多いため暴落態勢が非常に弱いです。
コロナショック時を見ても株価の暴落が一番大きいです。
リスクを分散するための積立投資のはずなので、暴落耐性の弱いETFを積立対象に選ぶのは合理的ではないですね。
折角長期にわたって積立をしたのに、暴落時に投げ売りすることになりかねません。
SPYDを積立している方は今すぐにでもやめることをおすすめします。
高配当ETFのおすすめ投資方法は暴落時の1点買い
では積立が不向きならば高配当ETFは買わない方がいいのか？
⇒そういうわけではありません。
高配当ETFを購入するときは積立ではなく、暴落時の集中投資をするのが良いでしょう。
暴落時の一点買いによって、キャピタルとインカムの両方が狙えます。
暴落時でない時はひたすら貯金をして、暴落時にその貯金を突っ込むという投資方法です。
高配当ETFで資産を増やすという目的がある場合、暴落時に一点買いできないのであれば他の投資対象を選択するほうが恐らくうまくいくでしょう。
どうしても米国高配当ETFへ積立投資したい場合はVYM
前項でもお伝えしたとおりSPYDは特に積立には向きません。
では残りのVYMとHDVを比較すると、VYMはわずかではありますがHDVに比べ経費率が低いです。
またHDVより銘柄数が多く分散されています。
そのため、高配当ETFで長期積立をする場合はVYMを選択するのが良いと思います。
しかし、過去のトータルリターンを他のETFと比較した上で、自身の投資方針にとってより良い選択なのかを考えてから積立をしてください。
米国高配当ETFに投資する際の注意点
米国高配当ETFは暴落時に集中投資するべきとお伝えしましたが、大底を狙おうとしないことが重要です。
大底と判断したタイミングがまだ底ではなかった場合、取り返しのつかないことになります。
個人投資家にとって大底の判断は非常に難しいので、底から上昇し始めて少し経過した頃を狙うようにしてください。
利益は少なくなりますが、リスクが大幅に軽減されます。
まとめ
・《値上がりしにくいが利回りが高い》というのが高配当ETFの特徴
・長期で資産が増えることを期待して積立を行うのであれば、高配当ETFよりもっと良い投資対象がある
・高配当ETFを購入するときは積立ではなく、暴落時の集中投資をしてキャピタルとインカムの両方を狙うのが良い
・どうしても米国高配当ETFへ積立投資したい場合は経費率が低く、分散されているVYM
・集中投資する際に大底を狙うのは危険
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